AWSエンジニアの年収は? 業務内容や稼ぐポイントを解説

Amazon Web Services 年収・単価相場

企業のDX化が進むにつれ、オンプレミスからクラウドへ移行する流れが加速しています。クラウドエンジニアの中でも将来性があり、高い年収を期待できるのがAWSエンジニアです。

そこで本記事では、AWSエンジニアの概要や年収、より稼ぐためのポイントについて解説します。

AWSエンジニアとはAmazonが提供するクラウド製品のAWSに特化したエンジニア

AWSとは「Amazon Web Services」の略称で、Amazonが提供する開発者向けのクラウドサービスを指します。

AWSは、世界中の企業へデータやサーバに関連する100種類以上の機能・サービスを提供する、クラウド型のプラットフォームです。2022年11月現在、世界190カ国に広がり、100万以上のユーザーが利用しています。

Canalys社の調査によると、AWSは2022年第2四半期時点で世界のクラウドインフラ市場の31%を占め、2位のMicrosoft Azure(24%)、3位のGoogle Cloud(8%)と比べても大きく先行しています。

AWSを導入している有名企業としては、NetflixやSlack、SAP、Adobe Systems、株式会社ディー・エヌ・エー、ネスレ日本株式会社などが挙げられ、国内外で広く利用されています。

参照元:Global cloud services spend up 33% to hit US$62.3 billion in Q2 2022 

AWSエンジニアは、その世界的シェアをもつAWSに特化したエンジニアです。クラウドインフラの中でもAWSの知識に詳しく、高いスキルを有します。

具体的には、要件に最適な構造設計、サーバなどインフラ環境の構築、オンプレミスからAWSへの移行、システム開発・設計、保守・運用などの業務を担当します。

AWS上のシステム設計では、将来の拡張性を見越し、特有のセキュリティ環境を意識した設計を行うことが必要です。

システム構築では、仮想マシンのEC2やストレージのS3、セキュリティのAWS WAFなど企業に適したAWSサービスを選択し、インストールや設定を行い、動作確認をします。

システム運用は、サーバ増設やソフトウェアのアップデート、セキュリティ監視など幅広い業務に対応することが求められます。

AWSエンジニアの年収

将来性が期待され、ニーズが高いAWSエンジニアですが、実際どのくらいの年収を得られるのかは気になるところでしょう。ここでは、あくまで参考として、サラリーマンとフリーランスで比較したおおよその年収をご紹介します。

サラリーマンの場合

AWSエンジニアは企業も注目している職種で、サラリーマンとして勤務しても高年収が期待できます。

企業や年代によって年収は600~1,000万円程度と幅がありますが、SE向け求人情報などをリサーチすると、サラリーマン(正社員)の平均年収は約580万円が相場です。

これは一般のインフラエンジニアの年収約500万円より高めで、日本のサラリーマンの平均年収よりかなり高いことがわかります。

ちなみにAWS の日本法人「AWSジャパン」は、日本企業にありがちな年功序列型の給与体系ではありません。

月給制ではなく年俸制を採用し、社員ごとに職級レベル1~12が設定されます。契約社員やアルバイトも対象で、こちらはレベル1~3です。

新卒を含む正社員はレベル4で、マネージャーなど役職によってレベルが上がります。

外資系では一般的な能力評価主義で、多くの成果を上げ、信頼を得て、実績・経験を積んだ管理職となれば、年収2,000万円を目指すことも可能です。

参照元:AWSジャパンの年収はジョブレベルが重要!転職するための手段や有利な資格も紹介
参照元:AWSエンジニアの平均年収は?収入をアップさせるためのポイントも解説

フリーランスの場合

フリーランスのAWSエンジニアの場合、月の平均単価で年収を換算できます。AWS 関連案件の月単価は70~80万円が相場で、年収に換算すると約800~900万円になります。

ただし、フリーランスの場合は本人の経験・実績・スキルなどによって大きく上下するため、それら次第では300万円に届かないこともあれば、2,000万円を超えることもあります。

参考までに、2021年6月時点における時給の平均単価は約4,700円で、最低約2,500円から最高約16,250円となっています。

ちなみにフリーランスのインフラエンジニアの場合、約750万円が年収の相場です。サラリーマン(正社員)だけでなく、フリーランスの場合もAWSエンジニアのほうが、年収が高めであることがわかります。

参照元:AWSエンジニアの年収とは?エンジニアの年収比較や年収アップの方法を解説
参照元:AWSエンジニアの平均年収は?収入をアップさせるためのポイントも解説
参照元:高単価なリモート案件で自由に仕事

AWSエンジニアの年収は高い?

一般的なインフラエンジニアより年収が高いとされるAWSエンジニアですが、なぜそれほどの高年収が得られるのでしょうか。ここでは、AWSエンジニアが高年収となる理由を解説します。

AWSは高シェアを誇るから

米国Gartner社の調査によると、2021年のIaaS(Infrastructure as a Service)クラウドの世界市場1位はAWSで、シェア率は38.9%です。

2位のMicrosoftのシェア率が21.1%であるため、2倍近い差があります。

クラウドインフラ市場世界1位のシェアを誇るAWSは信頼が高く、大手企業が積極的に導入しており、大手企業からの案件が多くなるため、単価が高くなりやすいわけです。

参照元:Gartner Says Worldwide IaaS Public Cloud Services Market Grew 41.4% in 2021

実際、パブリッククラウドの国内市場規模は拡大が続いており、MM総研の2021年度調査によれば、IaaS利用者全体に占める利用率1位はAWS(40.3%)、2位はMicrosoft Azure(26.3%)という結果でした。

大手企業だけでなく、国内市場全体でもトップシェアを誇るAWSは、年収や単価の好待遇が期待できます。

参照元:パブリッククラウドの国内市場は1兆円を突破

インフラエンジニアには将来性があるから

以前は自社独自のサーバを構築するのが一般的でしたが、現在はサーバやネットワーク機器無しで、期間やコストを大幅に削減できるクラウドサービスが主流になりました。

クラウドサービスを利用しつつも、自社向けのシステム開発や運用、ネットワーク保守といったIT環境を構築することは、今や企業にとって不可欠です。

企業のDX化が進み、ITサービスのニーズがある限り、インフラエンジニア自体に高い需要が見込めます。

世界的にも国内でもシェアトップのAWSに特化したエンジニアは、その中でも将来性が期待できるため、高年収につながります。

AWSエンジニアとしてより稼ぐためのポイント

同じAWSエンジニアでも、より年収をアップさせるにはどうすればよいのでしょうか。最後に、AWSエンジニアで稼ぐためのポイントをご紹介します。

幅広いスキルを身につける

AWSエンジニアは、AWS上でのネットワークやセキュリティ、データベースといったインフラ環境の構築や保守・運用のほか、プログラミングなどAWSサービスの特長を活かした幅広いスキルを身につけておくと、インフラエンジニアとして市場価値が上がり、収入をアップできます。

AWS関連事業は今後も需要が高まることが予想されるため、ネットワーク監視や処理の自動化など、運用スキルのレベルアップを図るとよいでしょう。

また、AWS以外に Microsoft AzureやGoogle Cloud Platformに関する知識も増やしておくと、獲得できる案件の条件が広がり、さらに高収入を目指せます。

AWS認定試験に合格する

AWSの関連資格では、AWS認定試験が知られています。試験に合格すれば、自分のスキルを対外的に証明できるため、年収アップが可能です。

AWS認定試験は難易度に応じて、基礎・入門編の「クラウドプラクティショナー」、実務的な内容の「アソシエイト」、トラブル解決や幅広い知識が求められる「プロフェッショナル」、専門知識を問われる「スペシャリティ」の4カテゴリーに分かれます。

AWS未経験者はクラウドプラクティショナー、経験者は自身の経験や目標に応じた試験に挑戦するとよいでしょう。
参照元:AWS認定

フリーランスで経験を積む

年収アップを望むなら、AWSの運用スキルを幅広く身につける必要があります。

正社員のインフラエンジニアとして長年同じ会社に勤務していると、相応の評価は得られますが、会社で必要な業務にしか対応できず、インフラエンジニア市場で評価を上げられません。

フリーランスの立場でさまざまな案件に対応した経験を積むと、応用力が向上し、高単価の案件の受注につながります。

まとめ

AWSエンジニアは、世界シェアトップのAWSに特化したインフラエンジニアです。大手企業を中心に多くの企業で導入されているAWSに関連する案件は、今後も高い需要が見込まれるため、AWSエンジニアは高年収が期待できます。

AWSエンジニアがより収入を上げるには、ネットワーク監視や処理の自動化など、運用スキルを向上させることが大切です。

そのうえで幅広いスキルを身につける、AWS認定資格を取得する、フリーランスとしてさまざまな案件の経験を積むなどの自己研鑽に努めましょう。

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