企業が自社のブランドや製品・サービスの認知を広げ、企業イメージの向上を図るためには、適切なマーケティングが欠かせません。本記事では、代表的なマーケティング施策を紹介した上で、マーケティングの手順やマーケティングを成功させるコツなどを解説します。

【オンライン】代表的なマーケティング施策一覧

マーケティング施策は、インターネット環境を介して行うかを基準として、オンラインマーケティングとオフラインマーケティングに大別されます。まずは、オンラインマーケティングの中から代表的な施策を紹介します。

コンテンツSEO

コンテンツSEOとは、GoogleやYahoo!のような検索エンジンで自社コンテンツを上位に表示させることで、自然検索での集客の増加を目指す手法のことです。この施策では、ターゲット層が検索しそうなキーワードを分析・選定した上で、関連する良質なコンテンツを継続的に投稿します。

コンテンツが良質かは検索エンジンが独自のアルゴリズムで評価しており、Webページの順位付けを決定するランキングシグナルは非公開です。しかし一般的には、情報の充実度（単なる文字数ではなく）や訪問者が本当に求めている情報を提供しているか、公平さなどが品質の指標とされています。

ただし、アルゴリズムは適宜アップデートされるため、検索順位の上下は十分に起こり得ます。そのため、上位を狙うよりもユーザー目線のコンテンツ作成に注力することが大切です。

Web広告運用

Web広告運用は、リスティング広告やディスプレイ広告、動画広告、SNS広告、インフィード広告など、さまざまなインターネット上の広告を適切に運用する施策です。デジタルマーケティング戦略において重要な位置を占めています。

ターゲットの属性をはじめ、ウェブ上の検索履歴・行動履歴なども踏まえて細かくターゲティングを行うことで、コンバージョン（クリック、登録、購入、契約などの最終的成果）に結びつけやすい広告を表示できます。効果測定が容易であり、迅速に改善が図れる点もメリットです。

ただし、広告の表示のされ方によっては、ユーザーへ強い不快感を与えます。企業イメージの低下を招く場合もあるため、適切なアプローチが求められます。

SNS運用

SNS運用は企業がSNSの公式アカウントを開設し、テキストや画像などのコンテンツの継続的なポスト（投稿）を通して既存顧客・潜在顧客にアプローチする施策です。企業や商品などの認知拡大、イメージ向上を図り、キャンペーンや新商品・新サービスの告知にも利用されます。

ただし、不用意なポストや企画は1投稿だけでも企業のブランドイメージを落とすため、運用には十分な注意が必要です。事前にSNS運用ガイドラインを策定し、担当者へのコンプライアンス対策を行った上で運用しましょう。

メールマガジン

メールマガジンは、メールアドレスを登録したユーザーへ定期的に各種情報をメール配信する施策です。自社の製品・サービスに関する情報だけでなく、興味のあるテーマに関する最新のトピックス、キャンペーンの告知などを提供することで、長期的にユーザーとの関係性を深められます。比較的コストが低く、ターゲットを絞って配信できる点がメリットです。また、メールの開封率やメールに記載したURLのクリック率などで、効果測定を容易に行えるという利点もあります。

外部メディア

自社以外の外部ウェブメディアに広告を掲載するマーケティング方法もあります。代表的な外部メディアとしては、ニュースサイト、ポータルサイト、動画プラットフォームなどです。

自社コンテンツではリーチするのが難しい場合でも、各メディアのユーザー層に対して認知度アップを図れます。各メディアのユーザー層の興味・関心に基づいた広告を載せたり、特定の時期に合わせてキャンペーンを告知したりする手法が効果的です。

【オフライン】代表的なマーケティング施策一覧

以下では、代表的なオフラインマーケティング施策を紹介します。オフラインマーケティングの多くはインターネットの普及以前から存在しており、多くの人々に馴染み深いものが多いです。オンラインマーケティングよりも効果を得られることもあるため、以下の施策例を参考にしてください。

交通広告

交通広告は、電車やバス、タクシーなどの公共交通機関において、車両の内外や駅構内、改札口などの関連施設に掲示する広告です。中吊りポスター、デジタルサイネージ、車両ラッピングなど掲載場所や広告のバリエーションは多様といえます。

交通広告における最大のメリットは、通勤・通学をはじめとする人々の移動中に何度も広告を見てもらえる点です。自社のブランドや製品・サービスをまったく知らなかった人も偶然に広告を目にする機会があるため、新規ユーザーを獲得したい場合に有効です。例えばタクシー車内の動画広告では、閉鎖的な空間で集中して視聴してもらいやすいため、高いパフォーマンスが期待できます。

交通広告は他のマーケティング施策と比べてターゲットの行動を阻害しない傾向にあるため、不快感を抱かれるリスクが抑えられます。また、二次元コードなどを載せ、広告からウェブ上の自社コンテンツに誘導する展開も可能です。

ダイレクトメール送付

ダイレクトメール（DM）は、製品・サービスの訴求を目的として、企業が郵便物を送付する施策です。クーポンやパンフレットの配布、キャンペーンの告知などがこれに該当します。

ターゲットを絞り込んで送付できるため、費用対効果が高めやすい点がメリットです。電子メールやSNSに比べて機密性が高く、情報漏えいのリスクが低い特長もあります。

また、紙媒体の場合はデザインやレイアウトにこだわれるため、訴求力のある情報を盛り込めます。また、手元に実物が届くため、目を通してもらえる可能性が高いです。注文用の封筒・はがきを同封したり、遷移先URLの二次元コードを記載したりすることで、効果測定や自社コンテンツへの誘導も行いやすくなります。

セミナー・カンファレンス

セミナーやカンファレンスの開催も、マーケティング施策のひとつです。特定のテーマとコンセプトを明示して開催することで、特定分野における自社の専門性・優位性をアピールできます。

また、専門家や有識者、著名人を招いて業界全体の動向や最新情報などを第三者の視点から解説してもらう方法も有効です。そうすることで、自社のブランドイメージを高められます。

近年では、ウェブ会議ツールなどを通して行われるウェビナーも普及しつつあります。リアルイベントと比べて会場費用をはじめとしたコストの削減や、地理的な制約を受けずに開催・参加できる点がメリットです。配信動画を録画しておいて、後日オンライン上で自社コンテンツとして配信することも可能です。

BtoCにおすすめのマーケティング施策

BtoCとBtoBとではターゲットとなる顧客の性質が異なるため、適するマーケティング施策も異なります。ここからはBtoCに適しているマーケティング施策を取り上げます。すでに紹介した施策も含まれますが、BtoCに向いているポイントを踏まえながら改めて解説します。

SNS運用

SNS運用は、ユーザーと双方向のコミュニケーションをとれる点においてBtoCマーケティングに適した施策です。自社に親しみを感じてもらう投稿を継続的に行うことで、ブランドの認知度を高め、顧客とのエンゲージメントを深められます。企業の投稿に対して寄せられたメッセージや返信に対して迅速に対応することで、顧客との信頼関係を築けます。

Web広告

Web広告運用は、前述の通りインターネット上のあらゆる広告を適切に運用する施策です。Web広告がBtoC向けマーケティング施策に向いている点は、ターゲティング精度の高さと効果測定の容易さです。ユーザーの検索履歴や行動履歴などを容易に得られ、また得たデータを基に関心の高い層へ適した広告を配信することで、高いコンバージョン率が期待できます。

とりわけ、ユーザーの検索ワードに連動して広告を表示するリスティング広告（検索連動型広告）は、ユーザーの興味・関心にダイレクトに訴求できるため、潜在顧客にアプローチできる有効な施策です。

インフルエンサーマーケティング

インフルエンサーマーケティングは、SNSのフォロワー数が多いインフルエンサーに自社の商品・サービスのPRを依頼する施策です。インフルエンサーの信頼性と共感力を活用することで、ターゲット層に強く訴求できる点が最大のメリットです。自社のイメージやコンプライアンスに合致したインフルエンサーを起用することで、より高いパフォーマンスを得られます。

BtoBにおすすめのマーケティング施策

以下でBtoBに適したマーケティング施策を紹介します。すでに紹介したものも含め、BtoBに向いているポイントを踏まえながら解説します。

マスメディア広告

マスメディア広告（マス広告）は、新聞やテレビ、雑誌、ラジオのマスメディアに掲載する施策です。マス（大衆）という意味の通り、不特定多数の人に対してアピールすることで、「商品をまったく知らない」といった層も含めた幅広い層への製品・サービス、ブランドの認知度を向上させられます。

特にラジオは、仕事や家事の合間に「ながら聞き」ができるとして近年その訴求力が再評価されています。人気のDJ・パーソナリティがPRする手法では、製品・サービス自体の好感度アップに効果的です。また雑誌広告は、ファッション、旅行、グルメ、ビジネス、歴史など、雑誌の特性に合わせた特定のテーマや地域の読者層に強く訴求できます。その他、新聞は信頼性が高いとされており、広告を掲載することでその製品・サービスも信頼されやすくなる傾向にあります。

マスメディア広告がBtoB向けのマーケティング施策に向いている最大の理由は、ブランド認知度の向上が期待できる点です。マスメディアは幅広い視聴者・読者を持つため、企業のブランド認知度を大幅に向上させられます。また、信頼性の高いマスメディアに広告を出稿することで、信頼性の強化にもつながります。

プレスリリース

プレスリリースは、企業が報道機関に対して自社の新製品やイベント、経営方針・人事の変更といった重要な情報を公式に発表することです。報道関係者に絞らない場合はニュースリリースとも呼ばれます。

プレスリリースを行う最大のメリットは、第三者である各種メディアに取り上げられる可能性がある点です。特にBtoB向けの施策に適する理由として、詳細な情報を提供できる点があります。また、プレスリリースは各種メディアや業界誌、SNSなど複数のチャネルを介して届けられるため、広範囲にリーチする点もBtoBに適しています。

セミナー・カンファレンス

セミナーやカンファレンスの開催も、BtoBマーケティングにおいて有効な施策です。社外から専門家や有識者を招いて講演会を開いたり、パネルディスカッションを開催したりすることで、業界全体としての企業の立ち位置を明確にできます。参加者との直接的なコミュニケーションもとれる点もメリットです。

近年はウェビナーも優れたマーケティング施策として選ばれています。定期的にウェビナーを開催することで、自社の情報や業界の動向などを提供しながら、見込み顧客との接点を維持できます。遠方・海外の顧客にもリーチできる点も大きな特長です。

マーケティング施策の立て方・決め方

マーケティング施策を選定するにあたっては、以下の手順で進めるのが標準的です。

1.内部・外部の環境を分析する

まずは、PEST分析・ファイブフォース分析・3C分析などのフレームワークを活用しながら、外部環境を分析しましょう。外部環境は、市場やユーザー、技術の動向、競合他社をはじめ、政治、経済、社会など幅広く含みます。その後、自社の強み・弱み、経営資源、ブランド力といった内部環境をSWOT分析などで把握します。これらの手順を追うことで、どこに競争優位性があるのかを導き出すことが目的です。

2.ターゲットを明瞭にする

続いて、全体的な基本戦略を立てます。この際、ターゲットを必ず明確にしましょう。ターゲットの明確化には、基本属性（年齢、性別、職業、家族構成、所得など）をはじめ、顧客の心理的・行動的特性（購買基準、新製品への反応、利用頻度など）を掘り下げながら分析する必要があります。

3.提供する商品・サービスや価値を決定する

次に、自社の商品・サービスによってターゲットが得られるメリットを具体化しましょう。STP分析で競合他社と差別化できるポイントを探すことも有効です。

顧客にどのような価値を提供できるのかを明確にしたら、ターゲットの本質的なニーズを起点として、自社の強みを最大限アピールできる具体的なマーケティング施策を決めていきましょう。

4.商品・サービスの提供方法を決める

製品・サービスの提供方法を決定することも重要です。顧客データを最大限に活用し、4P分析や4C分析なども用いながら、価格、販売チャネル、支払い方法、アフターフォローの方法、具体的なプロモーションなどを決定しましょう。

マーケティング施策を成功させる3つのコツ

漠然とした理由でマーケティング施策を選択しても、その効果を最大化できません。次に挙げる3つのコツを押さえた上で、自社のブランドや製品・サービスに合った施策を選びましょう。

施策の結果を分析して改善する

計画・実行・評価・改善を継続的に回すPDCAサイクルを導入して施策の結果を改善し続ける必要があります。あらかじめ評価基準となるKPI（重要業績評価指標）やKGI（重要目標達成指標）を定め、それに沿って各マーケティング施策を定量的に評価・分析することが重要です。

改善点を踏まえて次のアクションプランを実行し、さらに再評価を続けることでマーケティング活動全体の精度を高められます。

顧客と積極的にコミュニケーションをとる

顧客と積極的なコミュニケーションをとって、フィードバックを得ることも重要です。これにより、ユーザーから見た自社商品・サービスの強みや改善点の把握につながります。潜在的なニーズやコスト・障壁なども理解しやすくなるため、より最適化されたマーケティング戦略を策定できます。

ユーザーの生の反応を知りたい場合はリアルタイム性の高いSNSを選定するなど、目的に応じて各チャネルを使い分けましょう。

マーケティングツールを活用する

各種マーケティングツールを活用することも有効です。代表的なマーケティングツールの例として、営業活動を支援するSFA（営業支援システム）、顧客情報の管理・分析を行うCRM（顧客関係管理）、ウェブサイト内の行動データを解析するウェブアクセス解析ツール、マーケティング活動の一部を自動化するMA（マーケティング・オートメーション）などが挙げられます。

自社に適したマーケティングツールでデータを活用することで、ユーザー視点で商品・サービスの差別化ポイントを探り、最適なアプローチ方法を策定しやすくなります。その結果、マーケティング活動の効率・精度の向上、ひいては顧客満足度と企業の価値向上につなげることが可能です。

まとめ

マーケティング施策には、交通広告やコンテンツSEO、SNS運用など、オンライン・オフラインともにさまざまな種類があります。ただし、漠然とした理由で導入しても期待したような効果は得られません。

まずは市場などの外部環境と製品・サービスといった内部環境を分析した上で、全体的なマーケティング戦略を立てましょう。その際は、各種マーケティングツールを用いると有効です。

その上でターゲットを絞り込み、ターゲット層に最も効果的にアプローチできるマーケティング施策を選定し、実行に移しましょう。その後も定量的・定性的な評価を続け、継続的に柔軟な変更を加えることで顧客満足度や企業価値の向上につなげられます。

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